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植頭 康裕
いわき市・東日本大震災復興記憶集, P. 37, 2021/00
2011年3月11日に発生した東日本大震災への対応について、環境モニタリング、内部被ばく評価、放射線教育、人材育成の観点から記載した。
芳中 一行
技術士, 29(11), p.12 - 15, 2017/11
東日本大震災の際、シビアアクシデントを免れた女川原子力発電所の取組みの事例から学ぶことを目的として、同発電所の見学会及び意見交換を実施した。安全に対する取組みの姿勢を含む組織の文化、経営哲学、技術継承等、さまざまな視点からの意見交換を通じて、シビアアクシデントを免れた背景の一端にあるものを感じとることができた。技術士として、安全文化醸成に通じる彼らの経験を埋もれさせることなく、経験知として整理し社会に発信していくことが重要である。
佐々木 聡
日本原子力学会誌ATOMO
, 59(4), p.192 - 193, 2017/04
技術士制度の特徴と日本技術士会の組織と社会貢献活動、大規模災害時の技術士会の基本的な対応について解説するとともに、東日本大震災時の支援活動を解説した。
石原 圭輔; 金澤 真吾; 小澤 政千代; 森 優和; 川原 孝宏
JAEA-Technology 2017-002, 27 Pages, 2017/03
JAEA-Technology-2017-002.pdf:21.88MB
原子力科学研究所の保管廃棄施設(廃棄物保管棟・I、廃棄物保管棟・II及び解体分別保管棟)では、鋼製のパレットに200Lドラム缶等の放射性廃棄物保管体(以下、「保管体」という。)を積載し、高さ方向に2段積から4段積で保管を行っている。平成23年3月11日に発生した東日本大震災では、この保管廃棄施設において、パレットが横滑りし、保管体が斜めに傾いて折り重なり(以下、「荷崩れ」という。)、床に落下する等の被害が生じた。荷崩れ・転倒した保管体を原状に復旧する作業は、これまでに経験の無いものであり、放射線災害や労働災害防止の観点から、本件に特化した、綿密な作業工程や作業手順の立案が必要となった。このため、詳細な作業要領書を作成し、予めモックアップ試験を重ね、作業者の習熟及び作業手順を確立した上で、平成23年4月から再配置作業に着手した。最終的に、保管廃棄施設の運用を継続しつつ、平成27年9月に約4年半にわたる再配置作業を無事故で終了し、すべての保管体について原状復旧を完了できた。本稿は、原状復旧を行うにあたり実施した放射線災害防止対策や労働災害防止対策等を中心に報告を行うものである。
五十嵐 寛; 池田 貴儀; 米澤 稔; 中嶋 英充
no journal, ,
平成23年3月11日の東日本大震災による福島第一原子力発電所(福島第一)事故(以下、福島原子力事故)が発生して以来、事故やその後の対応等に関わる膨大な情報が政府、発電事業者、関係研究開発機関等から発信されてきている。これらの情報を事故により汚染された地域での放射線管理、福島第一の復旧と廃止措置、環境回復、避難計画策定、事故の再発防止等に役立てるためには、その情報の適切な保存・継承(以下、アーカイブズ)が求められる。また、このようなアーカイブズの活動は、日本国内のみならず国際的にも共通の知識として後世にわたって共有・活用する上で重要である。一方、最終処分まで見通した放射性廃棄物管理に関わる情報の保存についても重要と考えられている。本発表では、福島原子力事故関連情報のアーカイブ活動について、原子力機構で進めている福島アーカイブを中心とした事例を紹介するとともに、放射性廃棄物管理に関わる情報の保存に向け、これらの活動から汲み取ることができる教訓について検討した。
大場 恭子; 吉澤 厚文*; 北村 正晴*
no journal, ,
本稿では、東日本大震災後に取られた対策を、レジリエンスエンジニアリングにて述べられている安全の考え方であるSafety-IおよびSafety-IIと、原子力施設の安全設計の基本的な考え方である深層防護を参照して整理し、その関係性を明らかにすると共に、Safety-IIの視点に立った安全策の必要性について検討した。
高橋 直樹; 中村 芳信; 大部 智行; 佐本 寛孝; 生田目 聡宏; 星 貴弘; 倉林 和啓; 向 泰宣; 木村 雄一; 栗田 勉
no journal, ,
本報は、硝酸プルトニウム溶液の固化安定化処理に関する4報のシリーズ報告の最初の報告として、プルトニウム転換技術開発施設を中心とした、(1)東日本大震災における被害状況とその復旧、(2)設備の健全性確認に向けた取り組み、及び(3)震災後に実施した緊急安全対策の概要について報告する。
大場 恭子; 吉澤 厚文*; 北村 正晴*
no journal, ,
JR東日本旅客鉄道は、阪神淡路大震災および中越地震をきっかけとする安全の取り組みが功を奏し、東日本大震災において乗員・乗客の死傷者のゼロを実現した。しかし、このような減災を実現した事例の社会的な学習の機会はほとんどない。本研究は、減災に成功した事例をレジリエンスエンジニアリングの手法を参照し分析した結果に基づき、人間工学として注目すべき、社会技術システムにおける安全性向上に必要な総合的な学習について、提言を行うものである。
植頭 康裕
no journal, ,
東日本大震災に伴う東京電力福島第一原子力発電所の事故に対して、日本原子力研究開発機構では事故発生当初からモニタリングの専門家、特殊車両の派遣を行ってきた。今般、ARPS2017の基調講演として、学会から東日本大震災時の対応について、説明して欲しい旨の要請があったため、これらについて説明する。
